 | 中国食品動乱―食の中国依存にどう対処すべきか (2008/04) 小森 正彦 商品詳細を見る |
著者は「日本政策投資銀行調査部課長」という肩書きの人らしい。この銀行は日本開発銀行を継いだ特法なのだが、食糧確保は政策投資に当たるのだろうか。在中日系企業への融資などをしているのかも分からないが、書かれているのは、日系企業が中国で行っている食品工業投資について。どこで何社が何を作ってるなんてことがズラッと並べられていて、この本の狙いは中国食品告発ではなく、どちらかというと中国食品不安払拭が狙いとしてある様だ。人民日報や朝日が宣伝する通り、危険物は元々日本企業が持ち込んだもので、中国食品の安全度は他の国より高く、高い輸出検疫があるので、国内産よりむしろ安全としている。この辺は「政策的」なものがあるのだろうが、中国の食品を責めるより、日本の食料自給率が低いという本質的な問題を考えなくてはならないというオーソドックスな見方。とはいえ、実際問題として犠牲者が出ている訳だし、当の中国人が一番、自国の食品を危険視しているのは周知の通り。ではどうしたら良いかということで、調査報告よろしくデータをズラッと並べた後の提言が、どっかの腐れ医者が書いた様な健康食生活の話になってしまう。お堅い役人みたいなそれまでのトーンと違うので戸惑うのだが、１日1.5食で玄米食にすれば健康に生きられるのだという。肉は一ヶ月に一度くらい外で高級肉を味わうくらいにして、後は粗食が良いのだそうだ。しかし、この著者は中国でも調査したんだろうが、果たしてそんな食生活をあちらでも送れたのだろうか。
